大学では様々な分野を専門にする教員が数多くおられます。そして、各自が自分の研究テーマを持っています。その研究に対して、どのくらい大学として支援するのか、支援できるのかということは、大きな課題です。
ふつうは、あまり多くはない基盤的研究経費が各研究者に配分され、あとは自分で科学研究費補助金（科研費）やその他の競争的資金を集める努力をすることになります。大学としては、教員が科研費を獲得すると間接経費として大学側にも収入があるので、大いに科研費の獲得を促すようにします。
大学本部としては、例えば、科研費はどのように申請すれば取りやすいか、などを各大学でマニュアルを作成したり、よく獲得している教員による説明会を開いたりしていることでしょう。私が香川大学で研究企画担当の副学長であったときには、もちろんそのような科研費獲得のための説明会を開きました。それに加えて、科研費に慣れている教員をアドバイザーにして、それぞれの教員が作成した科研費の申請書原案に対して、アドバイスをする仕組みもありました。
大学独自にその大学らしさを出すための研究費の補助金も用意しました。当時の長尾省吾学長は、融合ということに力を入れていたので、違った分野からなる共同研究に対して、数百万単位の補助金を出す仕組みにしました。
当時は、それぞれの国立大学で「ミッションの再定義」をすることが求められ、各大学の強みや特色を意識した改革が促されました。研究企画担当副学長として、各教員のすべての研究分野、研究課題、科研費の取得状況といった情報をとりまとめ、それを研究戦略の重要なデータとして、検討をすすめていました。そのとりまとめた資料によって、香川大学の全学部の全教員の研究状況がわかるので、どの分野に強みがあるのかといったことが一目でわかったものです。
